執筆末金 孝太プロフィール
転院の手順
- 1. 当グループへご相談ください(転院先として受け入れ可能か確認します)
- 2. 保険会社の担当者へ「メディカルネットサービス(MNS)グループへ転院したい」と連絡します
- 3. 保険会社から当グループへ連絡が入り、施術開始となります
- 4. ご希望があれば、2の連絡を当グループから行うことも可能です
転院を検討すべきケース
- 電気治療と湿布の処方のみで、痛みが変わらない
- 診療時間が合わず、通院を続けられない
- 痛みの訴えを十分に聞いてもらえていないと感じる
- 自宅や職場から遠く、通院の負担が大きい
転院で不利になることはありません
転院を理由に慰謝料が減ることはありません。ただし、転院の前後で通院が途切れると、その空白期間を理由に治療の必要性を疑われることがあります。切れ目なく通えるよう、転院先を決めてから手続きを進めることをおすすめします。
打ち切りを防ぐための3つのポイント
交通事故から数ヶ月が経過すると、相手の保険会社から「漫然治療(効果のない通院をだらだら続けている状態)とみなされるため、今月末で治療費の支払いを終了します」と通告されるケースがあります。
1. 整形外科への定期受診(月1〜2回)を欠かさない
整骨院だけでなく、主治医(整形外科医)の診察を受け、「痛みが継続しておりリハビリが必要」という医学的所見をカルテや診断書に残してもらうことが必須です。
2. 通院間隔を空けすぎない(週2〜3回の手技施術)
2週間以上通院が空くと、「症状が治まった」と判断されやすくなります。
3. メディカルネットサービス整骨院グループで保険会社への症状経過報告をサポート
メディカルネットサービス整骨院グループでは、施術計画書を作成し、患者様の症状固定まで適切な通院環境を維持できるよう保険会社とのやり取りを全面的に支援いたします。
判断に迷ったら、その場でご相談ください
交通事故の手続きは、順番を間違えると後から取り返しがつかないものがあります。 24時間365日つながる専用ダイヤルで、今どう動くべきかをお伝えします。
このページの執筆・監修

執筆
末金 孝太
MNS株式会社 エリアリーダー
柔道整復師
業界歴11年。九州医療スポーツ専門学校卒。医療オリンピック 矯正王部門2022 九州3位。2022年からMNS株式会社の交通事故部門責任者を務めています。
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